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宇宙から世界の貧困を探る

科学者たちは、貧困と裕福を隔てるシグナルを「明るさ」と定義し、宇宙から世界の貧困を探りました。

A new IIASA-led study proposes a novel method to estimate global economic wellbeing using nighttime satellite images.

参照元：https://iiasa.ac.at/news/may-2022/identifying-global-poverty-from-space
– 国際応用システム分析研究所 International Institute for Applied Systems Analysis. 05 May 2022 –

過去20年間に世界的に貧困の削減に成功したにもかかわらず、約10億人が信頼できる安価な電力を利用できないまま生活しており、その結果、健康や福祉に悪影響を及ぼし、持続可能な開発を阻害しています。

援助やインフラが行き届くためには、これらの人々がどこにいるのかを知ることが重要です。

IIASAが主導する新しい研究では、夜間の衛星画像を用いて、世界の経済的豊かさを推定する新しい方法を提案しています。

研究者たちは約30年にわたり、人間活動を研究するために夜の地球の衛星画像を使用してきました。

一般に夜間輝度または夜間照明と呼ばれるこれらの画像は、特にデータが不足している場所で、経済成長、貧困、不平等などの問題のマッピングに役立つことが十分に立証されています。

発展途上国では、夜間照明がない地域は発展が遅れていることを示し、明るい地域はインフラが整っている首都のような発展している地域を示します。

従来、研究者は明るい地域のデータを利用することに関心が高く、明るい地域は無視されるのが一般的でした。

しかし、IIASAの研究者と他の研究機関の研究者らは、Nature Communicationsに掲載された今回の研究で、特に非点灯地域のデータに着目し、世界経済の豊かさを推定しました。

研究著者でIIASA Strategic Initiatives Program DirectorのSteffen Fritz氏は話します。

Fritz氏：これまでの研究では、照明地域と経済発展の関係に焦点が当てられていましたが、実はその逆もあり、照明のない地域は貧困の良い指標となることがわかりました。照明のない地域を特定することで、貧困緩和のための介入や、エネルギーアクセスを改善するために焦点を当てることができます。

研究者らは、人口保健調査（DHS）プログラムによって算出された、アフリカ、アジア、南北アメリカのさまざまな国の世帯の地理空間的な富の調和指数を使用しました。

そして、このデータを、これらの国における世界の夜間照明の衛星画像から得たデータと組み合わせ、地球上の総定住地の19%には、検出可能な人工放射が関連付けられていないことを発見したのです。

照明のない居住地のフットプリントの大部分は、アフリカ（39％）とアジア（23％）に見られました。

農村部の照明されていないインフラのみを考慮すると、この数字はアフリカで65％、アジアで40％に上昇します。

ほぼすべての国において、その国の無電源コミュニティの割合が増加することと、経済的な幸福のレベルが低下することの間に明確な関連性があることが示されました。

IIASA Novel Data Ecosystems for Sustainability研究グループリーダーのIan McCallum氏は話します。

McCallum氏：夜間照明衛星画像を用いて検出された無灯火集落の割合に基づいて、アフリカ、アジア、南北アメリカにまたがる49カ国の約240万世帯の富裕層をマップし、予測することができましたが、その精度は全体で87%に達しました。また、意外なことに、先進国、特にヨーロッパでは無灯火の集落が比較的多く見られました。この結果には、衛星の上空を通過するのが深夜であることなど、いくつかの理由が考えられますが、ヨーロッパでは住宅所有者、政府、産業界による良心的な省エネ・コスト削減政策によるものとも考えられます。

研究者らは、政府機関は通常、農村部よりも都市部の電力アクセスを拡大することを優先していると指摘しています。

しかし、農村部の電化はウェルビーイングの向上に大きく貢献し、世帯収入、支出、健康、教育の面でも大きなプラスの影響を与える可能性があります。

国連が掲げる持続可能な開発目標（SDGs）には、「すべての人が、安価で信頼できる持続可能な近代的エネルギーを利用できるようにする」ことが明記されており、この目標を達成するための努力が続けられており、過去20年間でかなりの進展が見られますが、政府や産業界が予想される人口増加に追いつくのは困難であることが示唆されます。

特にサハラ以南のアフリカでは、2030年までに3億人以上が依然として極度の貧困状態に置かれるとの予測があります。

COVID-19の大流行の影響により、2030年にはさらに8800万人から1億1500万人が極貧状態に陥り、国連の貧困削減目標が3年程度先送りされる可能性があると言われています。

しかし、このような研究は、発展途上国が電化され、先進国が光エネルギー消費を減らしていく様子を追跡するのに役立ちます。

Transformative Institutional and Social Solutions Research Groupのリーダー、Shonali Pachauri氏は話します。

Pachauri氏：本研究で用いた方法を長期的に適用すれば、ウェルビーイングやSDGsに向けた進捗を追跡する機会を提供することができます。政策面では、世界中のエネルギー政策により良い情報を提供することができ、また、エネルギー貧困層である可能性が高い遠隔地の農村部に確実に到達することで、援助政策の形成に役立つ可能性があります。さらに、先進国における照明の持続可能な環境管理の兆しを見出すのにも有効でしょう。

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