「従業員のうつ病リスクを高める」従業員の精神衛生の軽視

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「従業員のうつ病リスクを高める」従業員の精神衛生の軽視

従業員の頑張りに報いず、認めず、不合理な要求を課し、自律性を与えない企業は、従業員がうつ病になるリスクが高いです。

“Evidence shows that companies who fail to reward or acknowledge their employees for hard work, impose unreasonable demands on workers, and do not give them autonomy, are placing their staff at a much greater risk of depression,” says Dr Zadow.
参照元：https://unisa.edu.au/media-centre/Releases/2021/companies-who-pay-scant-attention-to-workers-psychological-health-leave-employees-at-higher-risk-of-depression/
-南オーストラリア大学 University of South Australia. 24 June 2021 –

オーストラリアで実施された1年間の人口調査によると、従業員のメンタルヘルスを重視しない組織で働くフルタイム労働者は、うつ病と診断されるリスクが3倍になることがわかりました。

また、長時間労働は、心血管疾患で死亡したり、脳卒中になったりするリスク要因であるが、管理体制の悪さは、うつ病のリスクをより大きくしていることがわかりました。

British Medical Journalに掲載された南オーストラリア大学の研究は、UniSAのPsychosocial Safety Climate Observatoryが主導するもので、職場の心理的な健康と安全を探求する世界初の研究プラットフォームです。

心理社会的安全風土（PSC）とは、労働者の精神的な健康と安全を守るための管理方法やコミュニケーション、参加システムを表す言葉です。

主著者のエイミー・ザドー博士によると、職場のメンタルヘルスの低下は、経営慣行、優先順位、価値観の低下に起因し、それが仕事への高い要求とリソースの不足へと流れていくといいます。

従業員の頑張りに報いず、認めず、不合理な要求を課し、自律性を与えない企業は、従業員がうつ病になるリスクが高いことを示しています。

職場のメンタルヘルスに関する国際的に著名な専門家であるアーク・ローレイトのモーリーン・ドラード教授は、今回の調査で、熱心で献身的な労働者が評価される一方で、長時間労働がうつ病の原因になることがわかったと言います。

また、男性は、職場が心理的な健康に関心が薄い場合、うつ病になる可能性が高くなります。

うつ病は世界で約3億人が罹患していると推定されており、治療法が確立されているにもかかわらず一向に減る気配がないことから、現在では、問題の原因となりうる機能していない職場環境に注目が集まっています。

燃え尽き症候群や職場でのいじめは、企業が従業員のメンタルヘルスをサポートできていないこととも関連しています。

今月初めにEuropean Journal of Work and Organizational Psychology誌に掲載されたDollard教授の共著論文では、PSCの低さが、いじめや精神的疲労の重要な予測因子であることが明らかになりました。

ドラード教授は話します。

「職場の安全衛生問題について従業員や組合との協議が不足しており、ストレス防止のための支援が少ないことが、企業のPSCの低さにつながっています。職場単位でのいじめは、被害者だけでなく、加害者やその行動を目撃したチームメンバーにも悪影響を及ぼすこともわかりました。その結果、同じユニットの全員が燃え尽き症候群を経験することも珍しくありません。」

「この研究では、グループ内でのいじめと、その発生理由について調べました。ストレスがいじめの引き金になることもありますし、最悪の場合、チームの他のメンバーの行動の “許容範囲 “を設定してしまうこともりまする。しかし、何よりもいじめは、企業のメンタルヘルスへの取り組みから予測することができるので、未然に防ぐことができます。」

職場でのいじめや労働者の燃え尽きによるコストは世界的に見ても大きく、欠勤、仕事への取り組みの低下、ストレスによる休暇、生産性の低下などに現れています。

この問題の大きさは、2019年に国際労働機関（ILO）が「仕事の未来に関するグローバル委員会」を実施し、”人間を中心としたアプローチで、人々と彼らが行う仕事を経済・社会政策とビジネスの実践の中心に据える “ことを求めたことで認識されました。

ドラード教授は話します。

「この研究の実用的な意味は広範囲に及びます。高レベルの燃え尽き症候群は、組織にとって非常に大きな損失であり、この問題に対処するにはトップレベルの組織改革が必要であることは明らかです。」

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